○○％⇒2014年7月 ○○％⇒2017年7月 ○○％⇒2019年7月
・夫婦共働き家庭の割合 ４２％⇒５３％⇒５４％
２０１７年度から二年過ぎましたが、共働きの割合は変化がありません。
専業主婦の割合が高い教室も多いかと思いますが、当会は２０１４年以降共働き家庭の割合が５０％以上が普通になっています。この割合は幼稚園、小学校受験でも変わりません。
「専業主婦でないと幼稚園は合格できない」という伝聞を信じている方が今でも存在するようですが、当会は保育園通園率も３０％平均であり、そのような都市伝説は存在しません。
専業主婦であろうとなかろうと、附属幼小で我が子を育てる意味を理解し、子育て意識の高い魅力ある両親を見極める事は、私立附属幼小の生命線ですから、共働き率は上昇傾向が続くのではないかと予想しますが、専業主婦の価値が必要な場として程良いバランスに落ち着いていくであろうと思います。
次に共働き家庭の、夫婦それぞれの職業分類を比較してみましょう
医師 (夫）２７％⇒１６％⇒１６％ （妻）２１％⇒１５％⇒３３％
歯科医師 （夫）５％⇒５％⇒２％ （妻）１１％⇒６％⇒１４％
弁護士・司法書士（夫）５％⇒２％⇒６％ （妻）１６％⇒３％⇒０％
公務員（地方・国家）（夫）２％⇒３％⇒３％ （妻）５％⇒６％⇒３％
法人企業社員 （夫）２８％⇒３９％⇒３０％ （妻）７％⇒４３％⇒３１％
法人経営者 （夫）２８％⇒２８％⇒３７％ （妻）５％ ⇒３％⇒３％
個人営業職 （夫）３％⇒５％⇒６％ （妻）１１％⇒２１％⇒１７％
＊個人営業職は、学者、教師、経営コンサル、カウンセラー、技術職、芸術家、作家、プロスポーツ、タレントｅｔｃ.を職業にしている方です。
経営者も現代は多様化していて、コンサルや人材派遣、ＩＴ系の法人経営者が増えました。不動産、建築系も近年の建設ラッシュのせいか目立ちます。
１９８０年頃に始まったバブル期以降、私立附属幼小は中学受験に続いて、ポピュラーになりましたが、志願者数の増減は、景気の波に左右されてきました。
景気の波に左右されない職業である勤務医師の家庭は、当会では常に割合の高い職業ですが、奥様が医師で夫は別の職業である家庭も増えていて、女性の社会進出の象徴的存在となっている印象があります。
大手企業に勤める奥様も当会では多いことを上記のデータは示していますが、子育てをしながら社会で活躍する女性と数多く対面し、男性にはない女性からの学びの多さを私達は感じてきました。
また、「中学受験を避け、最終学歴や職業選択は子供自身に委ねる」という、幼少期の育ちの環境を重視しする高学歴家庭が当会では割合が高いのですが、カウンセリングの機会などを通じて外部の家庭でもその傾向を強まっている事を感じます。
外国育ちや、外国で働いた経験を持つ方の割合が高めであることが、結果よりも過程の大切さを重視した育ちに着目する家庭を増やしているのかもしれません。
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